たまたま本日目についた記事が３つありました
①６月２４日
Ｓ＆Ｐ500、さらに24％下げ2900で底入れか－過去150年の定量分析示唆
（ブルームバーグ）： 過去150年の金融市場の歴史が参考になるとすれば、Ｓ＆Ｐ500種株価指数は、年末までにさらに24％下落する恐れがある。
ソシエテ・ジェネラルによれば、Ｓ＆Ｐ500種指数の底入れには、今後半年で１月のピークから最大40％下げる必要があると推計され、底値の下限は2900となる。同行が示す底値レンジの上限は3150で、ピークからの下落率は約34％になる計算だ。
利益予想やバリュエーションと対立する要因として、1870年代以降の危機後の市場バリュエーションを定量分析を用いて研究した結果、底値のレンジを導き出した。
ソロモン・タデス氏らクオンツストラテジストは23日のリポートで、「今の市場バリュエーションは、2020年３月のバリュエーションリセット、その軌道との比較で、明らかにバブルと位置付けられる」と指摘した。
ソシエテ・ジェネラルは、歴史的な危機後の市場バリュエーションのトレンドライン（傾向線）に沿ったＳ＆Ｐ500種の適正価額として、3020という数字を算出した。米連邦準備制度がインフレ抑制で積極的な利上げに動き、米経済のリセッション（景気後退）懸念が高まる過程で、Ｓ＆Ｐ500種は年初から約20％下げており、23日は前日比１％高の3795.73で終了した。
原題：S&P 500 May Be 24% From Nadir, 150 Years of Market History Shows（抜粋）
(c)2022 Bloomberg L.P.
②6月１４日
個人投資家がついに降参、弱気相場に屈し大規模売却－ＪＰモルガン
（ブルームバーグ）： 株式への強気な見方を最後まで続けていた個人投資家がついに弱気相場に屈し、約２年ぶりの速いペースで株式を手放している。
リテール投資家は新型コロナウイルス禍に伴う株価急落以降、ほぼ常に押し目買いを入れていたが、過去１週間に株式を売却。売りの規模は2020年９月以来の大きさに達した。証券取引所の公表データに基づくＪＰモルガン・チェースの見積もりで明らかになった。
今年に入って売りが15兆ドル（約2020兆円）に膨らむ中でも株式を手放さなかった個人投資家にとって、顕著な変化といえる。選好する銘柄や暗号資産 （仮想通貨）で損失が拡大する中、センチメントがついに悪化しつつあると、ＪＰモルガンのストラテジスト、ペン・チェン氏は指摘する。
「需要が弱まりつつある傾向にある」とチェン氏はインタビューで発言。「リテール投資家が降参したと言えるだろう」と述べた。
６月13日現在、個人投資家は「ミーム銘柄」時代に稼いだ利益を全て失ったと、ＪＰモルガンでは推計している。
プロメテウス・オルタナティブ・インベストメンツのマイケル・ワン最高経営責任者（ＣＥＯ）は「リテール投資家はテクノロジー株と仮想通貨のバリュエーション膨張の重要な原動力だった」と指摘。「実際には、リテール投資家は株価ピーク時での購入が最も多く、底値での購入は最も少ない傾向がある。こうした傾向はドットコムバブル崩壊を含む、これまでのほぼ全ての相場サイクルで見られた」と続けた。
JPMorgan Sees Capitulation in Retail Crowd Bailing on Stocks（抜粋）
(c)2022 Bloomberg L.P.
③
【米国株】伝説の投資家・バフェットが2022年に5兆円分の米国株を買った理由は？ 年初の下落で米国株の割高感が解消され、過去最高水準の“大人買い”を実行
“世界最強の投資家”ウォーレン・バフェットが2022年1～3月に米国株を5兆円分も大人買いした理由とは？
●バフェットは2022年の1～3月までに大量の米国株を「買い」！ 過去最高水準の買い越しに転換したのは”割高感”が解消されたから 米国株の代表的な株価指数であるS＆P500が、年初の高値から一時約20％も下落した。こういった波乱相場のなか、約5兆円分もの株を買った投資家がいる。その人はウォーレン・バフェット。米国の投資会社バークシャー・ハサウェイの会長兼CEOであり、世界一の投資家と評される人物だ。 なぜ今、バフェットは株を大きく買っているのだろうか？ そもそも、バフェットは2020年と2021年には株を売っていた。なぜなら、株価が非常に割高だったからだ。バークシャー・ハサウェイの株主総会にも出席したマネックス証券の岡元兵八郎さんは、バフェットの発言をこう解釈する。 「バフェットは米国の大手金融機関に対して『株式市場での投機的な行動を奨励しており、株式市場を賭博場にした』と非難していました。コロナ禍以降の株価上昇は、異常だと感じていたのでしょう」(岡元さん) ところが、2022年の年初からの株価下落で、バフェットは「我々にとって興味深い銘柄が浮上した」という。バフェットの株式市場への見方が変化した表れだ。 そこで、バフェットが「株価が割高か、割安か」を判断するときに重視していると言われている「バフェット指標」を見てみよう。 バフェット指標は、米国のGDPに対して、米国株が割安か割高かがわかる指標。「株式の時価総額÷名目GDP×100」で算出される。数字が大きいほど株は割高で、小さいほど割安だ。2021年末に200％を超えていたこの指標が、2022年3月には、コロナ・ショック直後の170％台まで下がった。 また「S＆P500指数のPERが、5月中旬には過去10年間の平均である16倍台になっている」と岡元さんは言う。株価に割高感がなくなってきたため、バフェットは好みの割安株を中心に、大量に「大人買い」し始めたのだ。
一方「エネルギー大手のシェブロン(CVX)の購入は意外」だと言うのが、米国在住のストラテジストのポール・サイさんだ。 「シェブロンの株価は2021年9月以降右肩上がりが続き、史上最高値圏です。こういった株価が高い銘柄を、バフェットは通常は買わない。それでも買っているのは、インフレ時にエネルギー株が上がりやすいからでしょう。つまり、バフェットはインフレ率が高止まりすると見ています」(サイさん) 生涯の投資成績“36万％”という生きる伝説の投資家は、目下株をどんどん買い進め、インフレに対応している。現金の価値が下がるインフレ状況下で、大事な資産を守るためにも、バフェットの戦略を参考にして、今後の投資を考えるときが来たと言えそうだ。
ザイ編集部
①～③の記事からわかるのはアメリカの株価の調整は、
完了したとは必ずしも言えないようだが、
割高な状態はすでに解消されたということでしょうか。
そして、長期投資家ならばさらに下がったところは
勇気をもって買い進んでゆけということでしょう。
あと、今のインフレは一過性のものではなさそうなので
インフレに耐性のある銘柄を選ぶということでしょうか。
